本体工事費！付帯工事費！そして諸費用も！注文住宅の複雑な費用内訳を理解しよう！

本体工事費！付帯工事費！そして諸費用も！注文住宅の複雑な費用内訳を理解しよう！

注文住宅といえば、設計の自由度が高いことで知られます。オーダーメイドならば外観デザインから間取り、そして水まわりや外構部分まで、施主さんの思い通りに設計することが可能です。しかしその分だけ、建売住宅などと比べて、費用が何かと高額になりがちですし、その内訳も複雑と言えます。そこで資金計画を正確かつ慎重に立てることが求められますが、その前提として、どのような費用内訳があるのか、よく理解しておくことが肝心です。まず注文住宅の費用内訳を大きく分類すると、建物本体工事費と付帯工事費そして諸費用の3つに分けることが可能です。もし土地を購入するなら、これに土地代が加わります。このうち建物本体工事費には、さらに基礎や足場の工事にかかる躯体工事費、屋根や天井そして内外装等の工事に当たる仕上げ工事費、さらに設計料もこの内訳に該当します。次に付帯工事費はその名称の通り、建物本体以外に付帯する部分の工事の費用を指します。すなわち地盤調査や地盤改良の他、駐車場や門扉などの外構部分、そして水道管やガス管等のインフラ整備などが、付帯工事費の内訳になります。最後の諸費用とは、工事以外にかかる費用を指します。例えば住宅ローンを組めば、事務手数料や保証料あるいは団体信用生命保険料がかかりますし、土地や建物の所有権が移ると登記費用、完成後には不動産取得税や都市計画税といった各種の税金などが、諸費用として必要です。

注文住宅のアフターサービスはメーカーによって違う

注文住宅を建てる際には、アフターサービスの充実度も比較材料として考えるべきです。ほとんどのハウスメーカーが、注文住宅を建てたあとのアフターサービスを独自で用意しています。ですが、その内容までは一致していません。多くの場合、住宅の構造部分の保証と雨漏りの影響があった場合への保証となります。これらの保証も期間は10年と設定していることが多く、安心して新しい住まいに住み続けるにはもう少し手厚い保証が必要です。 一般的な注文住宅建造後のサービスには、シロアリ・住宅内装設備・定期点検などがあります。ここで注文住宅の依頼主が注意すべきポイントは、保証は何年まで延長が出来るのかという点と、延長するための条件です。ハウスメーカーの中には60年もの長期的なサービスを提供しているところもあります。しかし、一方でそのためには定期的な入金が必要であることが条件として設定されているものです。サービスの内容はしっかりと確認し、必要なものを選んで契約することをお勧めします。